新しい生活スタイル

実施設計

基本設計にもとづき詳細な設計が進められ、工事会社が見積りゃ施工をするために必要な「設計図」と「仕様書」が提示されます。
この段階では、いままでの図面に加えて、各伏図、展開図、建具表、構造図、外構図、給排水・電気・空調換気設備図、設備機器リストなどが作成されます。

基本設計

間取りの承認とともに、屋根や外壁の材料が決められ、外観のイメージについて打合せが行なわれます。そして新たに、断面図・仕上表・矩計図が加えられ、「基本設計図」がまとめられます。
この段階では、建物の構造があきらかになり、給排水・電気・空調などの設備計画の方向づけがなされ、「工事概算書」や「工程表」とともにその承認が求められます。

基本計画

建て主の要望と予算をもとに現地や役所での予備調査をして、構想がまとめられ、配置図・平面図・立面図などの概略の設計が提示されます。
これを「基本計画」といいます。この段階で、建物にふさわしい工法や建物の規模などが決められるわけです。
ここではとくに、予算の枠を確認することが大切です。

建て主の要望を伝える

自分がどんな住まいを希望するのか、きちんと考え方を整理することが大切です。
それが暖昧なままでは設計の手がかりがつかめず、設計者もよい設計をまとめることができません。
予算も設計条件の一つなので、きちんと説明しなければなりません。
サイフの中身をのぞかれるようで、お金のことはなかなかいいにくいものですが、これははっきりと伝えたほうが結果的には得策です。

打合せには図面不可欠

はじめから注文して住宅を建てる場合は、打合せ段階からのチェックが重要です。
この場合、まだ実際の建物がないので、図面が重要な意味をもちます。
設計事務所に依頼する場合だけでなく、設計・施工が一括式の場合も、「設計図」をきちんとまとめてもらい、それを受領することが大切です。
建築のトラブルをめぐる相談の中には、「手元にあるのは“一般図”(配置図と平面図)だけで、ほかの設計図は受けとっていない」というケースがかなり目立ちます。
設計図を受けとっていないと、将来、建物に不具合が生じたとき、契約上の法的な根拠がないため、不利になります。
それに、建物を健康体に維持していくためにも、「構造図」や「設備図」も含めた「設計図」が必要です。
ここで、設計の業務を追いながら、どういう図面が作成されるのか見ていきましょう。